ジャンル 現代社会と科学

八丁堀校

人口流動から見た東京大都市圏

  • 冬講座

箸本 健二(早稲田大学教授)

曜日 月曜日
時間 13:00~14:30
日程 全4回 ・02月03日 ~ 03月02日
(日程詳細)
02/03, 02/10, 02/17, 03/02
コード 240702
定員 30名
単位数 1
会員価格 受講料 ¥ 11,880
ビジター価格 受講料 ¥ 13,662

目標

・定住人口の流動から、東京大都市圏の構造を理解する。
・「住む場所」「住み方」への評価の推移を通して性的役割分担の変化を理解する。
・現今の「都心居住」の背後にあるデベロッパーの戦略や居住者の意識を知る。

講義概要

「団塊の世代」の持家取得とバブル経済とが重なった1980年代から90年代前半にかけて、東京大都市圏の住宅地は郊外へと拡大の一途をたどりました。しかし90年代後半以降、居住地や居住形態の選択は多様化しています。その背景には、地価下落や出生率の低下だけでなく、女性の社会進出や雇用の流動化など、働き方や家族のあり方に結びつく様々な要因が存在しています。この講義では、居住人口の流動を切り口として、東京大都市圏の変化を人文地理学の視点から検討していきます。

各回の講義予定

日程 講座内容
1 02/03 「住宅双六」から見える住宅の郊外拡散 「住宅双六」とは、郊外庭付き一戸建てを「上がり」に見立てた居住遍歴を戯画化したもので、地方から大都市圏に出て就職した拡大団塊世代のライフヒストリーを反映しています。今回は、高度経済成長期からバブル経済期に至る日本全体の人口流動を背景として、住宅地が郊外外縁部に拡散したメカニズムを考えます。
2 02/10 郊外住宅地という選択―居住遍歴と評価の「性差」から 1980年代の後半に、郊外住宅地の最前線は都心から50km圏に達しました。今回は、バブル経済期における郊外住宅地の取得に焦点をあて、住宅双六の「上がり」に到達した居住者の居住遍歴を検討するとともに、「終の棲家」をめぐる夫と妻との評価の差を考えます。
3 02/17 人口の「都心回帰」を後押しするメカニズム 出生率の低下、団塊世代による持家取得の波の終息、都心の地価下落、雇用の流動化と女性のフルタイム雇用比率の高まりなどが重なった1990年代後半以降、居住地や居住形態が多様化しました。今回は、「都心回帰」という言葉の背後にある、居住選択の多様化と地域差の拡大、そしてデベロッパーの戦略について検討します。
4 03/02 選択される都心居住と郊外の「過疎」化 郊外の庭付き一戸建てを目指した住宅双六が死語となり、都心の集合住宅を新たな双六の「上がり」とする人々が増えつつあります。今回は、都心の集合住宅を選択した人々の意識を明らかにするとともに、少子高齢化が劇的に進行する郊外の課題を検討します。

講師紹介

箸本 健二
早稲田大学教授
東京都生まれ。博士(学術、東京大学)。専門分野は人文地理学(特に都市地理学、経済地理学)。松商学園短期大学、大阪学院大学などを経て、早稲田大学教育・総合科学学術院教授。ゼミでは、大都市圏の都市構造変化や地方都市のまちづくり政策に関するフィールドワークを続けている。
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